1. 問題解決へのアプローチ
会社で取り組むべき問題解決には、具体的なアクションプランが必須である。事業戦略の再構築、組織体制の見直し、営業やサービスの効率改善、生産性向上、コスト削減といった重要なテーマに取り組む際には、単に何をすべきか（What to do: WTD）を明示するだけでは不十分である。
2. HTDの必要性
実際のアクションに移すためには、どのように実行すべきか（How to do: HTD）が明確でなければならない。多くの場合、WTD中心のアプローチでは、HTDが不足しているため、計画が実行に移されない状況が生じる。結果として、「総論賛成だが、実行には移されない」という現象が起こる可能性が高くなる。
3. HTDの具体化
WTDの実効を高めるためには、HTDを具体的に示すことが不可欠である。以下の要素を明確にすることが重要である：
- 優先順位：何を最優先にするか。
- 方法：どのような手段やプロセスで目標を達成するか。
- 責任者：誰がプロジェクトのリーダーか。
- 体制：どのようなチーム構成や組織で取り組むか。
- タイミング：いつから実施するか、どのようなスケジュールで進めるか。
4. WTDとHTDの合意形成
具体的なHTDをドキュメントに明記し、関係者間での合意を形成することで、WTDに対する具体的なアクションへとつながる。この合意形成を通じて、計画が具体的な行動に移され、「動いていただく」状態を実現することが可能になる。
5. 結論
事業戦略の成功は、WTDを定めることに加えて、HTDを具体的に計画し、実行に移すことに大きく依存する。これにより、計画が実行に移され、組織全体としての成果を実現することができる。